消費財の生産過程において使用される財であり、消費財に対するものとして規定されている。

この生産財と消費財の区分は、財の属性による区分ではないので、たとえば石油や電力などは、工場で消費財の生産に使用されれば生産財となり、家庭で使用されれば消費財となる。

生産財には土地と資本財とが含まれているが、土地は労働とともに本源的生産財として区別されることがある。

したがって狭義に考えた場合には、生産財と資本財とは同義となる。資本財と同様に、耐久性によって、工場・機械などの耐久生産財と、原料・燃料などの単用生産財とに区別される。

一括して・サービスという。

そのうち、機械や家具などの有形物が財であり、教育や医療などの無形物がサービスである。

財・サービスは個人・法人などの経済主体に対して経済客体とよばれる。

財は大きく自由財と経済財とに分けられる。

自由財は、希少性をもたず、したがってその財の処分に対してなんら経済的配慮を払う必要がないもので、空気や日光などがその代表例である。

経済財は、希少性を有し、市場的交換の対象となるもので、その機能や性質によって、さらに以下の区別がなされている。

1消費財と生産財　個人の欲望を直接に充足させるものを消費財といい、その生産過程に使用されるものを生産財という。生産財から土地を除いたものが資本財である。

投資財は資本財と同義に用いられることがある。

2耐久財と単用財　財はさらに1回の使用で消耗してしまうか否かによって、耐久財と単用財とに区別される。
この区別は生産財と消費財の両者についていわれる。

3最終財と中間財　人間欲望を直接に充足させる最終生産物を最終財とよび、生産過程で使用される財を中間財とよぶ。

したがってこの区別では生産財は中間財であるが、各種の経済統計では最終需要を構成する消費財と投資財を最終財とすることが一般的となっている。

4公共財と私的財　公園や道路など政府・公共団体によって提供される財を公共財といい、公共財に対して一般の財を私的財とよぶ。